株式会社東陽理化学研究所　情報誌「産業保健21」への記事掲載についてのお知らせ

2023年11月９日

各　位

日本軽金属ホールディングス株式会社
株式会社東陽理化学研究所

株式会社東陽理化学研究所
情報誌「産業保健21」への記事掲載についてのお知らせ

　日本軽金属ホールディングス株式会社（代表取締役社長：岡本一郎、本社：東京都港区）傘下である、株式会社東陽理化学研究所（代表取締役社長：宮﨑大晴、本社：新潟県西蒲原郡、以下：当社）の長時間労働に対する取組みが、独立行政法人労働者健康安全機構発行の情報誌「産業保健21　第114号」内『長時間労働対策のヒント』の特集ページに掲載されました。

掲載記事URL：https://www.johas.go.jp/Portals/0/data0/sanpo/sanpo21/pdf/114_p20-21.pdf

◎当社の主な取組み及び成果◎
［取組み］
・多能工化の推進
　-業務負荷を平均化できるようにスキルアップを図り、業務を平準化
　-若手従業員向けのOFF-JT集中教育を実施
・間接人員の生産ライン応援

［成果］
・年間休日14日増加（2023年度実績：126日）
・有給休暇平均取得日数増加（2022年度実績：17日/年）
・男性育児休暇取得率増加（2022年度実績：75%）
・新卒3年定着率100%達成（2021年度）

　日本軽金属グループは、今後も人財育成に力を入れて生産性を向上させることで、お客さまへのより良いサービスの提供と従業員のQOL向上を追求していきます。

【ご参考】
情報誌「産業保健21」 (johas.go.jp)

以　上

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本件に関するお問い合わせ：株式会社東陽理化学研究所　総務人事部（℡：0256-94-4835）
リリースに関するお問い合わせ：日本軽金属株式会社 広報室（℡：03-6810-7160）